【iDeCoと新NISA】どっちを使う？初心者向けに徹底比較！

はじめに｜どっちが自分に合ってる？iDeCo vs 新NISA

老後の資産形成、どうしていますか？

最近よく聞く「iDeCo（イデコ）」と「新NISA（ニーサ）」、どちらも国が推進する非課税制度ですが、実際には大きな違いがあります。

• iDeCoって節税になるって聞くけど、デメリットは？
• 新NISAはよく話題になるけど、どこがお得？

そんな疑問を解決すべく、この記事では「iDeCoと新NISAの違い」「それぞれのメリット・デメリット」「向いている人」まで、わかりやすく解説します！

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iDeCoと新NISAの違いを比較！

項目	iDeCo	新NISA
利用目的	老後資金のため	自由な資産形成
非課税対象	掛け金・運用益	運用益のみ
引き出し可能時期	原則60歳以降	いつでもOK
年間投資枠	年27.6万円（会社員・DCとDBなしの場合）	年360万円（つみたて+成長）
税制メリット	所得控除あり（節税）	なし
柔軟性	低い	高い
制度改正時の対応	難しい	売却で即対応できる

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iDeCoのメリット・デメリット

iDeCoのメリット

• 掛け金が全額所得控除になり、毎年の所得税・住民税が軽減
• 運用益も非課税
• 半強制的に積立ができて、老後資金の土台に最適！

iDeCoのデメリット

• 原則60歳まで引き出せない（途中解約不可）
• 退職金がある場合は受取時の課税がある場合も
• 制度改悪時でも逃げられない
  昨今よく耳にする、退職金控除が改悪される可能性が高そうです。iDeCoは現状は受取時に退職金扱いになるので退職金所得控除が会社の退職金とiDeCoで上限を超えた場合は、課税される。
  制度改悪があった場合に、iDeCoは資金ロックされてるため、対策が出来ません！

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新NISAのメリット・デメリット

新NISAのメリット

• 運用益が非課税（売却しても税金ゼロ）
• 年間最大360万円、非課税総額1,800万円
• 売却すれば非課税枠が翌年復活
• 途中で売却OK！生活に合わせて資金を使いやすい
  iDeCoと違い、万が一制度改悪があった場合でも改悪が施工される前に売却してなどして柔軟に対応可能

新NISAのデメリット

• 節税（所得控除）はない
• 積立額が大きくなるほど投資リスクも高まる
• 使いやすいが「貯蓄強制力」は弱い
  いつでも自分で売却・引き出しが出来るので、しっかり意志を持つ事が必要

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年収別｜iDeCoの節税額シミュレーション

iDeCoに毎年27万3,000円（月額23,000円）を積み立てた場合の、年収別の節税額はこちらです👇

年収	年間節税額（概算）	20年積立時の節税合計
300万円	約40,950円	約81.9万円
400万円	約54,600円	約109.2万円
500万円	約54,600円	約109.2万円
700万円	約81,900円	約163.8万円
1,000万円	約90,090円	約180.1万円

※住民税10%、所得税率はモデルケースで試算
年収が高くなるほど節税効果が大きくなります。

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どっちがおすすめ？使い分けのポイント

向いている人	制度
節税したい！	iDeCo
途中で引き出したい	新NISA
将来が不安で貯めたい	iDeCo
柔軟に運用したい	新NISA

おすすめは両方を併用すること！

• 毎月の余裕がない人は、まずは「新NISA」から始めてOK！iDeCoの資金ロックは毎月の余裕がない人には負担が大きい。制度改悪時に柔軟に対応できないのも気になる。
• 毎月余裕がある人は会社員ならiDeCoを満額でも月23,000円なので、iDeCoに満額入れてから新NISAがおすすめ！毎年の節税効果は年利換算で約14%も無条件で手に入ると思えば大きい。
  管理人も新NISAとiDeCo（月23,000円）を併用しています。

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おわりに｜迷ったら“逃げ道”のあるNISAから！

iDeCoは強制的に老後資金を貯めたい人向け、新NISAは自由に積立・売却したい人向け。
ただし、どちらも長期投資を目標にやるものです。目先の株価の上下に一喜一憂せずにどっしりと構えましょう。

また、株価だけでなく制度の改悪にも注意しましょう。特にiDeCoは制度改悪があっても柔軟に対応できません。

迷ったらまずは、新NISAからスタートして、投資に慣れてきたらiDeCoも併用するのが良いかと思います。
政府が推し進めてくれる数少ない減税制度です。しっかり利用して、資産を増やしていきましょう！